Take The Risk or Lose The Chance ゴローのバフェット流米国株式投資術

投資海賊ゴローのまだ見ぬ財宝SDGsを探す航海のHISTORY

世界の富の2018年度の成長率は・・・

こんにちは!

ゴローです。

 

クレディ・スイスの「グローバル・ウェルス・レポート2018」によると、

「2018年半ばまでの12か月間で世界の総資産額は4.6%増加し、317兆ドルに達した」とのこと。

「世界の平均資産額=63,100ドルで、過去最高に。」

 

この数字を見て、「なんだか少ないな」と思った方。

その感覚は当たっています。

63,100ドルというと、6万円ちょっとです。

世界の総資産額の平均=日本人のお財布の中(2か月分のお小遣いくらい)でしかなく、日本人の資産額はもっと多いです。

 

同じく、クレディ・スイスのレポートによると、

「日本の富は2018年半ばまでの12か月間で2%増加して24兆ドルに達し、米国と中国に次いで第3位となっています。

日本の成人一人当たりの平均資産額は2018年半ばまでの12か月間で2.1%増加し、227,235ドル。

ミリオネア層(資産100万ドル以上を持つ成人)は3.4%増加して280万人に達した」、とのこと。

 

日本人の平均資産額が22万ドルとは、驚きですね。そんなに持っているんでしょうか・・・

さらに驚きなのは、ミリオネア(いわゆる「億り人」)が280万人もいることです。

・・・これは12000万人の日本人うち、2.33%という割合です。

けっこうたくさんいるな、という印象です。

 

仮に、資産の増加額≒投資に対するリターンだと仮定すると、

過去12か月間で(日本では)資産額が2.1%増加したとのことなので、株式などのリスク資産に投資していた場合、2.1%のリターンがあったということを意味しています。

マイナス金利政策の日本で2.1%のリターンといえば、銀行に預けている普通預金(0.01%)の210倍の利回りということです。

ゴローの給料は年率1%くらいしか増加しないので、リスク資産に対する投資リターンってすごいなと思います。

 

トマ・ピケティも「21世紀の資本」で

r > g

という公式でこの現実を説明していました。

日本でさえ2.1%の投資リターンであるのに、労働の賃金上昇率は1%なのです。

もっと言えば、世界の投資リターンは4.6%のプラスなのです。

ピケティの本来の意図とは異なると思いますが、ゴローはこれを見て、「ならば、株式投資をするしかない」という思いを強くしました。

 

リスク資産といえば、不動産や株式になると思いますが、投資しやすいのはやはり株式でしょう。

不動産はまとまったお金が必要ですし、1つのタマゴに全力投資するわけですから、ハイリスクな投資といえます。

 

株式投資は、小額からでも行うことができますし、指数連動のETFに投資すれば、結果的に分散投資できていることにもなります。

投資対象は、バフェットが自身の奥様にお勧めする S&P500連動のVOOで良いと思います。

クレディ・スイスのレポートによると、「世界の富の増加に最も貢献したのは米国」となっているためです。

 

ゴローは、個別株でなくとも、ETFや投資信託でも良いと思っています。

iDecoは個別株が選択できませんので、投資信託を選択することになります。

個別株が選択できないのは仕方ありませんが、ETFや投資信託に投資する場合は必ず「経費率」を確認しましょう。

1%を超えるような経費率のETFや投資信託は、投資対象から外してください。

VOOなら経費率0.04%(!)で維持できます。

また、「毎月分配型」の投資信託は絶対にやめてください。

 

日本では、銀行が販売する投資信託を保有する人のうち、半数近くが損失を出しているという報道がありました。

これを受けて、メガバンクが投資信託の販売手法を変えるそうです。

これまで、銀行は「回転売買」と呼ばれる銘柄の頻繁な入れ替えを行い、手数料収入を上げていました。

それを、目先の利益が減っても、顧客の利益を優先し、長期的関係づくりをめざすとのこと。

例えば三菱UFJ銀行は、投信などの運用商品について、新規の販売額を行員の業績評価から完全に外しました。投資信託の残高をどれくらい積み上げたかを重視する基準に統一するとのこと。

りそなグループも昨年、投信の販売目標を撤廃。みずほ銀行は残高重視の評価に移行しました。

 

フィデューシャリー・デューティーという言葉があります。

「受託者の義務」「受託者の責任」などと翻訳され、メガバンクのホームページにはだいたい書いてあります。

FPとして思うことは、信託者である我々一般投資家(受益者)に対して、金融機関は誠実に業務を行って頂きたい。ということです。

 

また、個別株式を投資対象とする場合は、自分自身が自分の財産の受託者であるわけですから、一発逆転的な発想ではなく、長期的に資産形成していけるような投資対象に投資することを望みます。

たとえば、米国の配当貴族銘柄などがそれに該当すると思っています。

 

クレディ・スイスのグローバル・ウェルス・レポートにあるように、世界経済は今後も成長していきます。

企業業績もマクロで見れば、成長していきます。

したがって、配当も増え、それに見合った株価に上昇します。

世界全体あるいは米国の指数連動のETFに投資していれば、それだけでインデックス並みのリターンを得ることができます。

あと1~2年でリセッションが訪れるかもしれませんが、長期で見れば、株式市場は必ず成長します。

 

言うまでもなく、ウォーレン・バフェットは長期投資家です。

 

Take the risk or Lose the chance.


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