こんにちは！
バフェット流「米国株式へのフォーカス投資」を実践しているゴローです。
もうすぐ3月ですね。
日中は20℃を超えてきており、春めいてきました。
朝のニュースによると、花粉もかなり飛んでいる様子。
ゴローも花粉症なので、ちょっとつらいですねー。
今日は、燃えさかるESG投資の炎について、書いてみたいと思います。
（鬼滅の刃劇場版、煉獄さんが377億の男になったそうですね。
このままのペースだと、400億の男になるかも・・・おめでとうございます）
- ESG投資が一大ブームに！！ 投資の世界はこれからどうなっていくのか。
- 不都合な真実（2006/2007年）
- UNDP（国連開発計画）がSDGsを採択（2016年）
- 行動の10年が開始（2020年）
- IFRS財団、統合報告書にサステナブル報告基準をまとめることを宣言
- 世界はこれからどうなっていくのか。
ESG投資が一大ブームに！！ 投資の世界はこれからどうなっていくのか。
昨年くらいから、証券会社の人からしきりに勧められる投資信託があります。
たしかに、投資を勧められたタイミングで買っていれば、20％近く利益が出ていましたね。若干後悔。
未来の世界（ESG） 6か月チャート
いまやESG投資は投資家にとって大人気の投資手法であり、GPIFもESG投資を採用しています。GPIFだけではないですね、世界の年金運用機関も同じです。
ゴローとしては嬉しくもあり、悲しくもあります。
なぜなら、ESG投資が人気となってしまった以上、ゴローの将来のリターンが減少するからです。
（不人気な投資手法を通じて投資し続け、いつか日の目を見た時に莫大なリターンが手に入る計画が・・・）
不都合な真実（2006/2007年）
元米国副大統領だったアル・ゴア氏の「不都合な真実」が思い出されますね。
あのドキュメンタリー映画が上映されたのは2006年、書籍がベストセラーになったのは2007年頃だったと記憶していますが、その当時と2021年の今は隔世の感があります。
「本（または映画）を読んでは見たものの、具体的に何をどうすればよいのかわからない」
だったからです。
当時の世界観では誰しもそうだったのではないでしょうか。
最近、急にESGとか、SDGsとかテレビでも言い出して、どうなっちゃったんですかね。
UNDP（国連開発計画）がSDGsを採択（2016年）
「不都合な真実」から10年、UNDPがSDGsを採択しました。
（17のそれぞれの目標のアイコンをクリックすると、詳細な情報が得られます）
国連開発計画の目標は、
2030年までに貧困に終止符を打ち、豊かさと人々の福祉を促進しつつ、環境を保護することを目指す
というものです。
それが17の目標にまとめられているわけですね。
ただし、この時点でもまだ概念的な話であり、国連の開発目標と経済活動、そしてわれわれ個人の生活を連結させることは、なかなか難しく、イメージできませんでした。
行動の10年が開始（2020年）
SDGsの期限は2030年とされています。
国連は、あと10年に迫った2020年、さらなるアクションプランを採択します。
つまり、「行動の10年」という意味です。
2020年はさまざまな「行動」が実行されてきました。
経済産業省では、レジ袋有料化に踏み切りました。
日本を代表する企業であるトヨタ自動車も、2025年までのアクションプランを2020年に策定しました。
電動車と再生可能エネルギーでCO2ゼロへ。
さらにゼロの世界にとどまらないプラスの世界の実現へ。
トヨタ環境チャレンジ2050 2025年目標
某ヘッジファンドも、エクソンモービルがCO2削減に同意しないことから、すべてのエクソン株を売却したり。
GPIFや各国の年金運用機関がESG投資の投資比率を上げているという事実とか。
そこから、ジェンダーによる管理職になれる人の差別をなくしていこうとか。（日本では女性の管理職比率が他国と比べて極端に低い）
なんとなく、経済活動や私たち個人の生活にも、アクションプランが実行されてきているなと感じませんか。
IFRS財団、統合報告書にサステナブル報告基準をまとめることを宣言
ここでちょっと、思い出してみたいと思います。
株式市場についてです。
ゴローは財務・会計職種で働いています。
株式市場は企業の利益に基づいて（ファンダメンタル的に言えば）動いています。
つまり、企業の利益を対外的に公表しているのが「有価証券報告書」であり、その構成要素である財務諸表から、利益の金額を読み取ったり、将来予想をしたりして、投資家はその企業の株式を買うわけです。
利益がたくさん計上されそうな企業の株価は高くなり、その逆もあります。
経済学の世界でも過去からあったように、会計の世界でも「外部不経済」は存在しています。
企業活動から生じる外部性について、金額しか記載できない財務諸表では、企業の「持続的に収益を上げ続けることができるかどうか」については表現することが難しいです。
たとえば、CO2排出量は金額データではないので、財務諸表には載せられません。
たとえば世界一の自動車メーカーがあったとして、その企業が莫大な利益を稼いでいながらも、そのエンジンが莫大なガソリンを消費し、他の自動車メーカーよりも10倍燃費の悪い車しか生産していなかったとしたら、どうでしょうか。
（この「たとえば」の世界でのガソリンの値段はゼロとします）
いくらデザインがよく利益金額では世界一の企業であったとしても、今のご時世、地球温暖化に与する企業に投資家は集まるでしょうか。
女性に生まれ、その企業で働こうと思っても、女性管理職の割合が一桁％だったとしたら、（もしその女性がバリバリ働きたいと思っているとして）その企業で働きたいと思うでしょうか。
それでは、企業が対外的に公表するIR資料に、CO2排出量等の「外部性」の情報は無くても良いのでしょうか？
ここで出てくるのが、IFRS財団です。
聞きなれないかもしれませんが、IFRS財団は、「国際会計基準（IFRS会計基準）」を策定している財団です。
IFRS財団とその活動
https://www.ifrs.org/-/media/feature/about-us/who-we-are/who-we-are-japanese-v2.pdf
IFRS財団が、SDGsの中でも、経済活動から生じる外部性にもっとも技術的に対応可能な問題として気候変動問題（CO2排出問題）を上げ、「サスティナビリティ報告書」の世界基準を策定することを宣言しました。
これには、日本の経団連のESGタスクフォースも声明を発表しています。
経団連はIFRS財団の宣言に対し、肯定的です。
何か熱いものを感じるのは私だけでしょうか。
IFRS財団はもっとも解決に向けて対応しやすいCO2問題から手をつけると言っています。
企業の財務諸表などの報告書に基づいて株価が上がったり下がったりするわけです。
サスティナビリティ基準が世界基準として確立されれば、企業はそれに従わざるを得ません。
企業は自社の株価を上げるために、サスティナビリティ報告基準のデータ元であるESG分野での競争も発生し、企業が行う経済活動にCO2などの外部性が取り込まれていく・・・という流れを想定しているのだと思います。
世界はこれからどうなっていくのか。
地球の2050年時点の予想では、悲観的なものもありますし、それがわかっているならなんとかできるんじゃないのか、という意見もあります。
今、どう動くかによっては、良い方向に変えられることもあると思います。
個人一人の力でできることは限られているので、もっと大きなところ・・・たとえば企業が行う経済活動全般に対して影響力があるようなところ、で戦っているケースもあるんだなと思いました。
アル・ゴア氏の「不都合な真実」から15年・・・。世界はずいぶん変わりましたね。
Take the Risk or Lose the Chance.
Enjoy Life, Freedom.
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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